金融商品がますます多様化すると、それだけ資金運用のチャンスも増えることになります。しかし一方で、それは自己責任原則と表裏一体のものであるともいえます。このような時代、皆さんは金融商品を選ぶ際に、どういったことを心がければよいのでしょう。ファイナンシャルプランナーの畠中雅子さん
に伺いました。
金融商品販売業者から金融商品について説明を受ける際には、基本となる知識をきちんとつけたうえで、自分で理解できるまで説明を求めることが大切になります。理解できるものだけを買うべきで、理解できないものは買わない!これはどんなことにも通じる基本原則ですね。また、説明を受ける前に本を読んだり、パンフレットをもらったり、自分なりに情報収集してよくわからないことは整理しておくと理解しやすくなるのでおすすめです。
金融商品販売法ができたことによって、元本割れの損害賠償責任を求める手続きは整備されました。ただ、元本割れなどについての説明がなかった、あるいは不十分だったことを証明する必要があります。このことは、言い換えれば、私たち消費者にとっては今まで以上にリスク商品に対する理解や認識が求められるということにもなります。金融商品販売業者から説明を受けて購入した以上は「自己責任」となりますから、元本割れが生じてから後悔するのではなく、理解できなければ、その金融商品の購入をしない勇気も必要ではないでしょうか。

金融商品販売法は、消費者の保護を目的に制定された法律ですが、消費者自らが「重要事項についての説明は要らない」と申し出れば、金融商品販売業者は説明しなくてもいいことになっています。単に説明を受けるのが面倒で説明を受けないのは、自ら権利を放棄するようなものです。
万が一トラブルになった場合、「言った、言わない」の水かけ論にならないために、販売担当者からパンフレットをもらうなど書面による確認も必要です。