使い方

1.検索する

検索」画面に、検索したいキーワードを入力し、「検索実行」ボタンをクリックしてください。検索画面に入力されたすべての条件を満たす検索を行います。銀行名のみでの検索はもちろん、例えば存続期間欄に「明治25年」、本店所在地に「東京」と入力することで、「明治25年に東京に存在した銀行」といった条件での検索も可能です。なお、当データベースでは銀行名の読みが参考扱いとなっているため、読みからは検索することができません。

2.検索結果一覧をみる

検索実行」ボタンをクリックすると、「検索結果一覧」画面へと移り、検索条件に該当する銀行名が一覧表示されます。検索結果が10件以上ある場合は、次頁以降に表示されますので、ヘルプボタンの下のヒット数をご確認のうえ、<次へ>をクリックして次頁以降もご覧ください。同名の銀行が複数存在する場合もありますので、本店所在地や存続期間をご確認のうえ、左端の「詳細」ボタンをクリックしてください。

3.詳細データをみる

検索結果一覧」画面の「詳細」ボタンをクリックすると、該当銀行の詳細データが表示されます。データの記載内容は、銀行名の読み(参考)、銀行名、存続期間、本店所在地、前身銀行、合併・買収した銀行、後継銀行および沿革となっています。各項目の詳細については、凡例をご覧ください。なお、当データベースの銀行名の読みは、「表音式」を採用するなど独自の規則にもとづいて読みがなを表記したもので、正式な読みとは異なる場合があることから、参考扱いとなっています。読みがなの表記については、凡例をご覧ください。

4.前身銀行・後継銀行などをたどる

詳細データ画面では、該当銀行の「前身銀行」がある場合、「合併・買収した銀行」がある場合、また「後継銀行」がある場合には、各欄に銀行名とその事由が表示されています。銀行名をクリックすると、その銀行の詳細データ画面が表示されますので、この作業を繰り返すことにより、銀行の変遷をたどることができます。当データベースでは1件ずつデータを追っていくことはできますが、その構成上、一覧性に欠けております。平成元年以降の銀行の合併・統合状況を一覧したいという場合は、「銀行の提携・合併リスト」をご参照ください。

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凡例

1.対象銀行

本変遷史データベースが対象とした銀行・銀行持株会社は以下のとおり。

  • 国立銀行条例、銀行条例、銀行法、その他わが国の銀行業法にもとづいて設立された銀行(国立銀行、普通銀行、貯蓄銀行、信託銀行、長期信用銀行、外国為替専門銀行、相互銀行)
  • 銀行条例が制定される以前に設立された、銀行業法によらない銀行(私立銀行、銀行類似会社)
  • 銀行の前身である金融機関・会社(為替会社、信託会社、無尽会社、信用金庫、信用組合等)
  • 戦前の特殊銀行(日本銀行、横浜正金銀行、日本興業銀行、日本勧業銀行、北海道拓殖銀行、農工銀行、台湾銀行、朝鮮銀行、朝鮮殖産銀行)
  • 旧外地(台湾、樺太、朝鮮、関東州)において、それぞれの地域における銀行業法等にもとづいて設立された銀行
  • 銀行法(昭和56制定)にもとづいて設立された銀行持株会社

このほか、戦前には中華民国および旧満州国においても、本邦人銀行が設立されているが、これらは対象から除いた。また、戦後設立された本邦銀行の諸外国における現地法人、および、日本開発銀行、日本輸出入銀行をはじめとする政府金融機関・特殊法人も対象外とした。

2.記載単位

本変遷史データベースは、原則として銀行(銀行持株会社を含む。以下同)単位に記載しているが、例外は以下のとおり。

  • 人格的には同一の銀行であっても、名称に変更(商号変更)があった場合には、別の銀行とみなして記載した。(例:太陽神戸三井銀行→さくら銀行)
  • 商号を変更した後、再び元の商号に復帰した場合にも、それぞれ異なる銀行として記載した。(例:三菱銀行→千代田銀行→三菱銀行)
  • また、系譜的に連続する同一名称(商号)の銀行であっても、人格が異なる場合(例えば、新たに銀行を設立し、その銀行に既存の複数の銀行が合併する場合(新立合併)で、新たに設立された銀行が被合併銀行のうちのある1行の名称を引き継いでいる場合、あるいは、複数の銀行に分離した後も、そのうちの1行が旧銀行名を引き継いでいる場合など)には、別の銀行として記載した。

3.採録銀行数

以上の基準で本変遷史データベースが収録している銀行数(前身の金融機関・会社を含む)は、トップページに表示している。

4.記載内容

銀行名

行名中の旧字(旧漢字)は新字体(常用漢字)に統一した(例:横濱正金銀行→横浜正金銀行)。ただし、それがない場合には、旧字をそのまま使用した。
また、JIS第2水準までに含まれない同一文字の異字体については、正字体に置き換えた。(例:山陰合同銀行)
行名にアルファベットが含まれる場合は、全角大文字で表記した。
なお、「南 株式会社」(ナンシュンカブシキガイシャ)の「 」(シュン)については、ブラウザで表示できないため、「南しゅん株式会社[南(金へんに隼)株式会社]」と書き表している。

銀行名の読み (参考)

銀行名の読みは、表音式で表記した。したがって、本来は「ヂ」「ヅ」と表記されるものであっても、「ジ」「ズ」に置き換えて読みをふっている。また行名中に外来語に由来するカナ表記がある場合で、それに長音が含まれている場合には、直前の母音を繰り返すものとして読み替えた。(例:ホールディングス→ホオルディングス) 現存の銀行を含め「日本」の読みは「ニホン」に、漢数字の「四、七、九」はそれぞれ「シ、シチ、ク」に統一した。すでに消滅している銀行など、行名の読みが不明な場合には、一般的と思われる読みを付した。このほか、銀行名には地名や人名に由来すると思われるものが相当数あり、「國土行政區畫總覽」、「増補 大日地名辞典」ほか数種の資料にあたり、極力正確を期したが、未確認・不確かなものも少なくないので、了承されたい。

存続期間

上記2.の記載単位で、当該銀行が存続した期間を、年単位で表示した。

本店所在地

当該銀行の本店の所在地を都道府県単位に、また、都道府県をまたがって本店が移動した場合にはその事実を、それぞれの地域に所在した期間(年単位)とともに記載した。ただし、同一都道府県内の移動は、省略した。なお、一部地域で都道府県境が変更されているが、この場合には、平成10年時点における都道府県境をもとに所在地(都道府県名)を記載している。

前身銀行

当該銀行の前身の銀行名または会社名と、当該記載単位となった事由(改称、新立合併、業務継承等)およびその年を記載した。

合併・買収

当該銀行が行った合併・買収(営業譲受)の被合併・買収銀行名など、その実行年を記載した。ただし、原則として、営業の一部譲受は除いた。

後継銀行

当該銀行が、ある時点以降存続し得なくなった場合には、その事由(改称、合併、新立合併、業務継承、買収、解散、廃業、免許取消等)とその年を、後継銀行がある場合にはその名称とともに記載した。

沿革

当該銀行の沿革のうち、設立、合併、買収(営業譲受)、改称、改組、解散、廃業、営業免許取消等に関わる事項を抜粋して、年表形式で記載した。
記載事項には、それぞれの参照資料名(下記5.参照)を付記した。
なお、実行年月が、参照資料によって異なる場合には、括弧に括って併記した。

  • このほか、銀行名の記載にあたり、同名(同字異音を含む)の銀行が他に存在する場合には、当該銀行の存続期間(または所在地)を行名に付記することにより他と区別した。
    また、複数の銀行名を並列的に羅列・記述する場合には、行名の五十音順とした。

5.参照資料

主な典拠資料および参照した資料は、大蔵省銀行局編の銀行局年報、銀行総覧、銀行局金融年報、金融年報、金融(監督)庁の1年、および、日本金融史資料明治大正編第19-21巻、日本金融史資料昭和編第9巻、関係各行の行史であるが、必要に応じて他の資料も参照した。このうち、頻繁に使用した資料および長いタイトルの資料については、以下の通り略語を用いて表記した。

金報

金融年報/金融年報編集委員会.-平成8年版~平成9年版.-金融財政事情研究会,平成9~平成10.

銀總

銀行総覧/大蔵省銀行局.-第1~49回.-明治29~昭和18.

銀局報

銀行局金融年報/銀行局年報編集委員会.-昭和27年版~平成7年版.-金融財政事情研究会、昭和27~平成7.

銀便

銀行便覧/大蔵省理財局銀行課.-明治23,32,41,44,大正7.

銀報

銀行局年報/大蔵省銀行局.-第1~65次.-明治6~昭和15.

昭財

昭和財政史/大蔵省昭和財政史編集室.-東洋経済新報社,昭和29~40.

昭財終講

昭和財政史終戦から講和まで/大蔵省財政史室.-東洋経済新報社,昭和51~59.

大通

大阪銀行通信録/大阪銀行集会所.-明治23~昭和17.

中通

中央銀行会通信録/中央銀行会.-明治36~昭和17.

銀行通信録/東京銀行集会所.-明治18~昭和17.

店舗一覧追加

銀行・市制施行地所在信用組合・産業組合中央金庫・恩給金庫・店舗一覧追加

全国金融統制会報/全国金融統制会調査部.-昭和17~20.

東経

東京経済雑誌.-経済雑誌社,明治12~大正12.

日昭

日本金融史資料昭和編/日本銀行調査局.-昭和36~49.

日明

日本金融史資料明治大正編/日本銀行調査局.-昭和30~36.

明財

明治財政史/明治財政史編纂会.-丸善,明治37~38.

有証

有価証券報告書総覧

なお、上記の資料を含め、本データベースで参照した資料は、すべて銀行図書館で所蔵している。

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