キーワードで記事を検索

検索結果

全 39 件:
1

株式(金融商品仲介)

...割れになるリスクも高くなります。 銘柄によっては数万円から投資することも可能です。また、少額で株式投資ができる商品として、株式ミニ投資(通称「ミニ株」)と株式累積投資(通称「るいとう」)等もあります。 株式は、預金のように「預ける」ものではなく、資金を「投資する」もので、元本および配当金の支払いが保証されているものではありません。また預金保険の対象でもありません。対象の株式会社が倒産すれば、その株券は価値がなくなって...
2

株式、債券について知りたい!

...あります。 ただし、株式は預金のように「預ける」ものではなく、資金を「投資する」ものだと理解することが重要です。株式は預金とは違い、元本および配当金の支払いが保証されず、預金保険の対象でもありません。 株式の売買には売買手数料や口座管理料がかかります。また、売却益や配当金には税金がかかります。 償還日まで保有すれば安全性が高い債券 債券は、国や企業などが、投資家からお金を集める際に発行する有価証券です。広く一般の投資...
3

詳しく知ろう!投資信託

...先の株式や債券などの動きと為替レートの変動の両方の影響を受けます。為替レートの影響を受けないタイプもあります。 国内型 ●日本国内の株式・債券に限って投資 国内の景気、金利などの影響を受けます。 株式を組み入れる場合には、投資業種を絞り込んだり、企業規模を限定するなどの多様な運用手法があります。 公社債型(公社債投資信託) ●株式を一切組み入れないで運用 公社債は満期まで待てば確実に元利が戻ってきますが、...
4

Q.投資初心者も「ポートフォリオ」を考える必要はありますか?【FPが回答】

...を抑えることが分散投資の目的です。資産の分散であれば、同じ要因に対して値動きが連動するものに偏らないことで、大きな市場の変動で資産を大きく減らすことを避けることができます。例えば、一般的な傾向として、株式と債券は逆の値動きをします。株式価格が上昇傾向なら、債券価格は下がる。逆に債券価格が上がれば、株式は下降傾向になるということです。 「ポートフォリオ」とは、この分散投資を活用するための、金融資産の組み合わせです。では...
5

投資商品の種類と特徴

...集めて運用している投資商品。 投資信託委託会社の専門家(ファンドマネージャー)が決めた運用方針に従って公社債や株式などさまざまな投資先に分散投資して運用されます。 投資信託は、元本保証がありません。 株式 株式とは、株式会社に対する「出資持分」のことです。「株式を保有すること」は、「会社に対して出資をすること」です。 株式投資の最大の魅力は値上がり益であり、預貯金にはない大きな収益が期待できます。 一方で値下がり...
6

Q. まったくのビギナーは、何から投資を始めればいい?【FPが回答】

...ファイナンシャル・プランナー ビギナーであれば「少額投資」が基本 積立投資なら月額数千円で「時間の分散」の効果が期待できる 株式も1株から購入できるが、コストにも気をつけよう 「おこづかい投資」から始めよう 投資経験のない人が投資を始める場合、ぜひ実践してほしいのが、リスクを抑えられ、しかも手軽にできる「少額投資」です。投資と聞くと「まとまった資金が必要」というイメージを持つ人もいますが、実はそんなことはありません。投資商品によって...
7

利益に課税されない!!NISAのヒミツ

...あっても、そのすべてを翌年の非課税投資枠に移すことができます。なお、その場合、非課税投資枠をすべて使い切ることになるため、NISA口座内での新規の投資はできないことになります。 NISA利用の注意点 株式の取引を行いたい場合は証券会社で口座を開設する必要があります。(銀行では扱えません) NISAで購入した株式や投資信託等を途中で売却した場合でも、売却した分の非課税投資枠を再利用することはできません。 特定口座や一...
8

Q.金融商品でよく言う「リスク」とは何ですか?【FPが回答】

...スクも大きいと言えるのです。 また、金融商品のリスクとリターンは、比例する関係にあります。つまり、リスクが大きいほどリターンも大きく、逆にリターンが小さいほどリスクも小さくなるということ。一般には、株式が「ハイリスク・ハイリターン」、預貯金や債券は「ローリスク・ローリターン」と位置づけられています。そして残念ながら「ローリスク・ハイリターン」といった商品は存在しません。自分はどの程度のリスクを取ることができるのか。...
9

Q. NISAを始めたいのですが、上手な利用のポイントは?【FPが回答】

...続く予定となっています。つまり、その間は毎年120万円の非課税枠が発生し、それぞれが5年間の非課税期間を持つわけですから、同時に持てる同枠は最大600万円となるわけです。 非課税の対象となるのは上場株式株式投資信託、ETF、REIT。公社債投信や国債、社債、預金などは対象外です。また、 NISAを利用するには、金融機関に専用口座を開設(1人1口座)し、その口座から新規で投資した商品のみが対象となります。 NISA...
10

投資の非課税枠がグッと広がる「ジュニアNISA」

...は子や孫のための投資であり、対象者が18歳までは原則払出ができないのもそのためです。 一方、NISAとの共通項もいくつかあります。非課税期間は最長5年、非課税制度期間は2023年まで。投資商品は上場株式と投資信託(ETF、REITを含む)。ただし、その年の途中で売却しても、その売却分の非課税枠を再利用することはできません。例えば、ジュニアNISAで30万円分の投資商品を買ったら残りの非課税枠は50万円であり、30万...
全 39 件中、1 〜 10 件を表示