ライフプラン・シミュレーションをやってみる

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※当シミュレーション結果は、一般的なデータをもとに独自の基準で試算したもので実際値とは異なる場合があり、その結果を保証するものではありません。 あくまでも目安としてご利用ください。
※入力していただいた情報は、本シミュレーションにおける診断以外に利用することはありません。ご利用の端末にcookieとして保存されますが、端末外にデータを送信等はしておりません。

シミュレーションの前提条件

【シミュレーション共通】

<収入>

  • 世帯主の賃金収入:厚生労働省「平成25年賃金構造基本調査(全国)」から、賃金上昇率を2.5%として推計しました。ただし、50歳からは一定とします。
  • 退職金:フルタイムで働いている人が60歳の時点で退職金が支給されるものとします。日本経済団体連合会「2012年9月度 退職金・年金に関する実態調査」、東京都労働相談センター「中小企業の賃金・退職金事情(平成24年度版)」より、退職時年収の2.6倍として計算しました。

<税金・社会保険料>

  • 所得税、住民税は、それぞれの税率に基づき、概算で推計しています。
  • 社会保険料は、年収の14%としています。

<生活費>

  • 生活費:総務省「家計調査年報(家計収支編)平成25年(2013年)」より、年上昇率2.0%として推計しています。ただし、60歳からは一定とします。ライフスタイルに関する質問への回答により、標準タイプとなった場合は、総務省「家計調査年報(家計収支編)平成25年(2013年)」に基づいた推計数値としています。ゆとりタイプとなった場合はその2割増、倹約タイプとなった場合は2割減としています。子供が22歳になった時点で、前年の1割減としています。

<教育費>

  • 幼稚園~高校の教育費:文部科学省「平成24年度 子供の学習費調査」より、平均値としています。
  • 大学の教育費:文部科学省「私立大学等の平成25年度入学者に係る学生納付金等調査結果について」より、平均値としています。
  • 大学の「自宅通学」と「自宅外通学」の金額の差は、学生支援機構「平成24年度学生生活費調査」より差額を算出しています。

<臨時費用>

  • 結婚費用:子供の30歳時に支出をします。リクルートマーケティングパートナーズ「結婚トレンド調査2014」より、158万円とします。

【きほんシミュレーション】

<収入>

  • 被扶養配偶者の働き方:
    • すでに子供がいて、それぞれに収入がある場合⇒その収入が59歳まで続くものとします。
    • すでに子供がいて、どちらかの収入がない場合⇒末子が小学校入学時点で、収入がない側の人は年収100万円となり、59歳まで継続するものとします。
    • まだ子供がおらず、子どもを希望する場合⇒第一子誕生時点で、夫婦のうちの収入が少ない人の年収が0円となり、末子が小学校入学時点で年収100万円となり、59歳まで継続するものとします。

    <住居費>

    • 住宅購入:
      • 「すでに保有」を選択した場合⇒60歳までローンの返済が続くものとします。
      • 「これから購入」を選択した場合⇒30年間ローンの返済が続くものとします。
      • 住宅ローンの返済額は、総務省「家計調査年報(家計収支編)平成25年(2013年)」より、年収の16.6%とします。
    • 賃貸家賃:総務省「平成25年 土地・住宅統計調査」より、手取り賃金の20%としています。

    <臨時費用>

    • 自動車購入:10年ごとに自動車購入費用を計上しています。一般社団法人自動車販売協会連合会「新車乗用車販売台数月別ランキング(平成25年4月~26年3月)」より上位5車種のメーカー希望小売価格より、175万円としています。
    • 海外旅行:6年ごとに海外旅行費用を計上しています。JTB「年末年始(2014年12月23日~2015年1月3日)の旅行動向」より、1人当たり22.2万円とします。

    【くわしくシミュレーション】

    <収入>

    • 被扶養配偶者の働き方:
      • 「主に子育てをする人は専業主婦(主夫)を続ける。」を選択した場合、年収は0とします。
      • 「主に子育てをする人は子供が小学生になったら、扶養の範囲内で働く。(年収100万円)」を選択した場合、末子が小学校入学から59歳まで年収100万円とします。
      • 「主に子育てをする人は子供が小学生になったら、フルタイムで働く。」を選択した場合、末子が小学校入学から59歳まで、入力した年収が続くものとします。
      • 「子供が生まれてもフルタイムで共働きを続ける。」を選択した場合、世帯主と同じ条件で推移するものとします。
    • 60歳以降の収入:60歳から「退職する年齢」に入力した期間は、世帯主に59歳時点の50%の収入があるものとします。
    • 年金額:年金額を入力した場合は、その金額が反映されます。厚生年金を選択した場合は、厚生労働省「平成24年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」より、年額182万円とします。国民年金を選んだ場合は、厚生労働省「同」より、66万円とします。共働きを続けた場合は2人とも同額とします。世帯主の扶養となっていた人は78万円とします。

    <住居費>

    • 住宅購入:
      • 「すでに保有している」を選択した場合、住宅ローンは、入力した残高、金利、残り年数に応じて、元利均等返済にて返済するものとします。
      • 「これから購入する」を選択した場合、物件価格の10%を頭金として支出し、残りを住宅ローン残高とし、30年返済固定金利2.0%、元利均等返済とします。
    • 賃貸家賃:総務省「平成25年 土地・住宅統計調査」より、手取り賃金の20%としています。

    <老後の生活費>

    • 「アクティブな~」を選択した場合は、60歳以降の生活費を2割増とします。
    • 「スポーツや~」を選択した場合 ⇒ 60歳以降もそれまでと同じ状況で推移します。
    • 「健康管理に~」を選択した場合 ⇒ 60歳以降の生活費を2割減とします。