ライフプランを考え、それを具体化していくには、資金が必要です。相談者のように、今後は教育費が発生し、マイホーム購入という希望があれば、住宅資金も必要です。そして、先の話ではありますが、老後にも備えなくてはいけません。しかも、これらには共通点があります。人によって金額の違いはありますが、いずれも「まとまった資金」が必要となることです。
これら資金をつくるための安全確実な方法として、毎月の給与やボーナスからの貯蓄は基本となるものです。しかし、日本経済全体がインフレ傾向になったら、どうでしょうか。1万円で購入できたものが1万500円に値上がりすれば、お金の価値が下がったことを意味します。
相談者のケースを例に考えてみましょう。仮に、生まれてくるお子さんが小学校入学のタイミングでマンションを購入するとします。その頭金として、8年間で500万円を用意できたとしても、インフレが進み、マンション価格が上昇していれば、当初購入を想定していた物件価格を下げなくてはいけません。
老後資金は、それが必要となるには30年以上も先。インフレのリスクに加え、少子高齢化により、現状の社会保障制度の維持も難しくなるのではないかと言われています。今、必要とされる額では足りなくなる可能性も十分考えられます。