【90秒でわかる!】リタイヤ後のライフプラン

はじめての金融リテラシー

定年退職後は、第二の人生と呼ばれ、現役時代に比べてかなり多くの自由時間が持てることになります。ただし、ゆとりある生活のためには、ある程度の資金が必要です。年金の満額支給時期は65才からで、また、平均寿命を考えると支給後も20年間以上の生活資金が必要となります。退職後から年金支給までの間をどうするか、支給後も年金だけでは資金が足りない場合はどうするのか、早くから定年後のライフプランと資金計画を作って、それに備えることが大切です。

将来の 備えあれば 老後楽
FPのアドバイスはこちら

ファイナンシャルプランナーからのワンポイントアドバイス

老後が「第二の人生」と言われる理由

老後は誰にでもおとずれます。そして、長寿社会の日本においては、その期間は人生の大きな部分を占める、まさに「第二の人生」です。
たとえば、60歳の平均余命は男性が23.36歳、女性が28.68歳(※1)。これは60歳を迎えた時点で、男性は平均して83歳、女性はほぼ89歳まで生きるということを意味します。この数値は平均寿命よりも長寿であり、リタイア後を考える上ではより現実的な数値と言えるでしょう。
つまり、60歳以降の25〜30年もの長い人生をどう生きるか。それについて考え、必要な資金を備えることがリタイア後のライフプランの目的なのです。
(※1)厚生労働省「平成26年簡易生命表」より

リタイア後の資金、どう考える?

リタイア後の資金について、ポイントは公的年金の支給が65歳からということ。60歳で定年退職し、そのままリタイアとなる場合、その間の生活費をどうカバーしていくか。そして、65歳以降は公的年金だけでは不足しがちな生活資金をどう備えるか、ということになります。
ひとつの目安として、公的年金の支給額は平均20万3000円(※2)。対して世帯主が60歳以上の無職世帯の家計支出は1ヵ月に約23万円(※3)となっています。つまり、毎月約3万円が不足することになります。65歳から20年間で試算すれば、トータルの不足額は1080万円。この金額を老後資金で補っていかなくてはなりません。加えて、住宅のリフォームやクルマの買い替え、入院等の医療費など、イレギュラーな支出の発生にも備えておく必要があるでしょう。

(※2)厚生労働省「平成25年厚生年金保険・国民年金事業の概況」より
(※3)総務省「2014年家計調査/高齢者無職世帯の家計収支」より


まずは無理の範囲で、自分に合った資金づくりを

老後にまとまった資金が必要なことは確かです。そして、そのためにより早く準備ができれば、備えは厚くなります。
しかし、教育費や住宅ローンなどの支出がまだ発生する時期に、老後資金の準備は難しいのが現実です。まずは今の生活を基本に考え、その中から無理のない範囲で、積立型の貯蓄や年金型の保険、あるいは確定拠出年金など、自分に合った方法で資金づくりをしていきましょう。